地方移住した後の仕事と生活を充実させるポイントを紹介

そこでこの記事では、地方移住した後の仕事と生活を充実させるポイントをご紹介していきます。

地方移住をしようと思ったきっかけ

ショッピングモールや飲食店が建ち並び、毎日大勢の人で賑わっている都会で暮らしている方は、
都会ならではの生活の利便性を感じながらも、「都会の暮らしに疲れた…自然に囲まれた田舎でのんびり暮らしたい。」と思うときがあるでしょうか。

実際に地方移住を決めた人は、単に田舎が好きという理由だけではなく、さまざまなきっかけで移住を決めています。

• テレワークに切り替わってどこからでも仕事できるようになった
• 新型コロナウイルスの影響で仕事を失った
• 通勤ラッシュに嫌気がさしていた
• 高い家賃を払うのが大変だった
• 結婚したため、パートナーの実家から近い場所に引っ越したかった
• 海の近くに住むという憧れがあった
• 喘息を患ってしまったため、空気がきれいな地方に引っ越したかった
• 出張先の地方で田舎の魅力を体感してしまった

偶然、足を運んだ田舎の魅力に惹かれて地方移住を決めた人もいれば、
新型コロナウイルスの影響で収入が激減したため、生活水準を落としても田舎に暮らしたいと移住した人もいます。

都会ではなかなか見られない大自然の中での暮らしで心が浄化される人も多く、
地方移住をして仕事をしたいという若者が増えているのも納得できます。

地方移住のメリット・デメリット

コロナ禍でより注目されるようになった地方移住ですが、
将来、自分がその地方でどのような生活をおくれるのかをイメージできるメリット・デメリットをご紹介します。

メリット

都会を離れて、地方移住するメリットの具体例がこちらです。

• 出勤ラッシュや満員電車とは無縁の通勤ができる
• 地域の新鮮な野菜・果物・お米をいつでも買える
• 自然の音を聴きながら静かに仕事・生活ができる
• 登山・川遊び・キャンプなど大自然の中で遊びを堪能できる
• 自然に恵まれた環境で子育てができる
• 都会よりも家賃が安く、今より広々とした家に住める
• 季節の行事や地元のお祭で地元住民と交流できる
• 地方の伝統芸能や文化に触れられる

都会の喧騒から解放された地方での暮らしは、
地域のおいしい食材を使った料理を堪能したり、大自然を存分に活用したアウトドアを楽しめたり、
都会ではできないたくさんの体験が待っています。

また、満員電車に乗る必要もなく、落ち着いて静かな環境で仕事に真剣に打ち込めるようになるでしょう。

デメリット

地方移住に魅力的なメリットがたくさんある一方で、地方移住によって
都会の利便性を失うことも忘れてはいけません。

• 就職先、転職先が都会と比べてかなり限定される
• 働き先によって収入が減少する
• 良くも悪くも地域付き合いが盛んで、地域づくりへの参加が必要になる
• 医療施設・教育施設・商業施設などが都会と比べて少なく、移動に時間がかかる
• 公共交通機関を利用した移動が不便になる、もしくは場所によってはできない
• 移動手段が基本的に車になる
• 子どもが通う教育施設の児童数・生徒数が少ない
• 子どもの進学先や就職先が都会よりも限定される

地方では車移動が基本となり、ちょっとした用事を済ませるだけでも移動時間がかかることが多くなります。

また、子どもが健やかに育つ環境は充実しているものの、
教育施設や機関に関しては都会のほうが優れているため、自分だけではなく家族の将来を考えた上で、移住を決断する必要があります。

メリットだけではなくデメリットも踏まえた上で、「本当に地方移住すべきか？」を考えるようにしましょう。

地方移住した後の仕事や生活を充実させるポイント

地方移住に憧れながらも「都会よりも働き先の少ない地方で仕事は見つかるのか？」という
不安を抱えている人はたくさんいます。

そんな方に向けて、地方移住した後の仕事や生活を充実させるポイントをご紹介していきます。

就職・転職を考えている場合は1月〜3月に仕事を探す

地方移住に伴って、地元企業への就職・転職を考えている人は、毎年1月〜3月に仕事を探すのがオススメです。

この時期は新年度に向けて社内体制を整える目的で、企業の採用活動が活発になる傾向にあります。
特に求人情報が増える2月〜3月は狙い目です。

地方で就職先・転職先を探す方法は、以下が挙げられます。

• 求人サイト
• ハローワーク
• ふるさと回帰支援センター
• 現地の自治体の相談窓口
• 公共職業訓練

地方によっては、U・Iターンを考えている人に向けた就職・転職フェアも開催されています。
就職・転職フェアでは、地元企業の説明を受けられたり、採用担当者と話せたりする機会があるため、
積極的に参加することをオススメします。

このようなイベントは地方自治体が主催しているため、
移住先の自治体の公式ホームページなどの情報をチェックしてみましょう。

地方の求人情報は「なびと」にも多数掲載しています。移住後の地方求人に興味のある方はこちらから。

現在の仕事をテレワークで継続させる

コロナ禍の働き方改革の一環で、どこからでも業務を行えるテレワークを導入させた企業はたくさんあります。

テレワークの利点を活かして、都会の企業に属しながら、
緑豊かな山林に囲まれた場所や家から海が見える場所で働いている人も増えています。

日頃の業務をオンラインで完結できるような仕事をしている方は、
地方移住後もそのまま仕事を継続させることで収入を落とさずに済み、尚且、都会よりも家賃が安くて広い家で暮らすことができるでしょう。

地域おこし協力隊に入る

地域おこし協力隊は、総務省が地方移住を促すために各地方で実施されている取り組みです。

少子高齢化に伴う若者の減少や、都会への人口流出が著しい地域などが対象になり、
地元以外の人材を誘致して、都会の人が暮らしやすい地域づくりをすることが主な目的とされています。

地域おこし協力隊の活動は、地域の農林水産業に関わる業務や住民への生活支援、
地域の伝統行事の支援、都市との交流事業などさまざまです。

地域おこし協力隊は、1年から最大3年の任期があり、給料の相場は大体16万円程度とされています。
家賃に対する補助金を受けられる他に、任期終了後に起業する場合は100万円の援助を受けられるという
メリットがあります。

地域の文化や歴史を肌で体感でき、地元住民と一緒に地域を盛り上げられるとてもやりがいのある仕事ですので、
都会とは全く違うライフスタイルをおくりたい方にオススメです。

起業支援制度や移住支援制度を活用する

地方移住に伴い、起業を実現させたい人はできる限りイニシャルコストを削減したいと考えるもの。
そこで活用したいのが、内閣府や地方自治体が設けている起業支援制度や移住支援制度です。

地方公共団体では、東京圏からU・I・Jターンして起業・就業を考えている事業主に対して
最大300万円の支援を行っています。

	要件	支援金
起業支援金	社会性・事業性・必要性の観点をもち、 地域課題に取り組む社会的起業	最大200万円
移住支援金	地域の重要な中小企業への就業、 もしくは社会的起業をする移住者	最大100万円 ※単身の場合は最大60万円

これらの支援以外にも、各地方自治体で地元での起業を支援するさまざまな制度が用意されていますので、
自治体のホームページなどでチェックしてみてください。地方公共団体による起業支援金制度・移住支援金制度の詳細はこちら

まとめ

地方移住をした後の仕事や生活を充実させるポイントを詳しくご紹介しました。

新型コロナウイルスの影響による環境の変化から、衣食住に不自由することがない都会を離れ、
豊富な自然に恵まれた地方へ移住する人が増えていますが、その理由をお分かりいただけたと思います。

山や海に囲まれた環境でのんびりと暮らし、
地域社会に貢献できる仕事で地元住民と一緒に汗を流せるのは、田舎ならではの魅力です。

地方移住者に対して、内閣府や地方自治体はさまざまな支援制度を設けています。

地域の特色を活かした新しい事業を始めたい事業主も、
充実した支援金や補助金によってスタートアップの不安も解消されるのではないでしょうか？

これから地方の移住先や転職先をお探しになる方は、この記事でご紹介した情報をぜひお役立てください。

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